耐震補強

あなたは、耐震基準についてどれくらいご存知ですか？

現在定められている耐震基準のポイントは

・　頻繁に起こる大きさの地震（震度５程度）に対しては
建物の構造に損害がないようにする

・　滅多に起こらない大きな地震（震度６～７程度）に対しては
致命的な損害を回避し、人命を保護するようにする

という２点です。この基準は、昭和５６年６月１日から用いられています。

だから、それ以前に建てられた家は、耐震診断や耐震リフォームを盛んに呼びかけられているわけです。
といっても、この基準に従えば大きな地震が起きても大丈夫、というわけではありません。
これは、あくまでも1つの目安にすぎません。

それに、東日本大震災を経験してからは業者の意識もさらに高まっています。
震度８以上の揺れにも耐えるような家づくりも研究されています。
また、消費者の意識も変わり、地盤改良や耐震工事への理解も深まっています。

一方で、家の形、窓の面積、壁の面積、吹き抜けの形や大きさなど、耐震性を低める要素はそれぞれの家にあります。
あなたが頭に思い描いている理想の家は、南側に窓が集中してませんか？
解放感を得るために１階の柱や壁が少なくなっていませんか？

今、２階建の木造住宅のほとんどは、確認申請をする時に構造計算書を出さなくてもいいことになっています。
だから、多くの業者は壁量計算や簡易計算で安全性を確認してます。

ですが、中には構造計算をしない業者もいます。

自分やスタッフが計算方法を知らない場合、外注するしかないんですが、細かく計算しようとすると、それなりの費用が必要です。
だから、費用負担を避けたい場合、簡易計算すらせずに、経験値で判断する業者がいます。
そういったことが問題視されて、この特例を改善する動きがあるもののまだ見直している最中という段階のようです。

そうしている間にも、日本の各地で頻繁に地震が起きていますよね。だから、信頼できる業者を探すという作業は本当に大切です。

耐震性や気密性など、性能をアピールしている業者は多いですよね。
気になる業者がそういう発言をしたら、「その根拠は何ですか？」と必ず確かめてください。

「法律にのっとっている」、「○○工法だから」、「今まで建てた家は、地震が起きても大丈夫だった」といった当事者だけの発言だけでは、信用性に不安が残りませんか？
性能をアピールしている業者なら、信頼できる裏付けを持っていると思います。

今回は『耐震性を弱めるリフォーム』についてお話しします。

増築したり、壁を取り除いて部屋を広くするなど、構造躯体に手を加える場合、耐震性が低くなることがあります。
実際に、東日本大震災のような大きな震災では、そのような家が倒壊しています。

それを防ぐには、どうすればいいと思いますか？

答えは、『構造計算をしてからリフォームすること』です。

大工さんは現場のプロですが、構造計算のプロではない時もあります。
もちろん、中には構造計算もできる大工さんもいるでしょうが、全員ができるわけではありません。
だから、彼らの経験や勘に任せるのは、じつは正しいことではないと考えています。

ということで、柱や壁など、家を支える部分に手を加える時は、必ず構造計算をしてもらってください。
あなたが依頼する業者に、計算ができるスタッフがいない場合、外注することもできるはずです。
また、そういったことを専門に取り扱っている業者もいます。

設備の取り換えや、壁や床の張り替えなど、構造に手を加えない工事は、そこまで神経質になる必要はありません。
しかし最近の地震の多さを考えると、多少の経費や日数がかかっても、耐震性を低める危険は避けるべきだと私は思います。